大樹生命の人材育成

当社では、会社全体の「成長」ステージへの引き上げを目指す中、中長期的な視点から、
それを支える『人材』の育成に力を入れています。

様々な研修メニューの他、個々のチャレンジをバックアップする制度も充実しています。

総合職CDP

(Career Development Program)

一人ひとりが自らキャリアを主体的に意識し、自己実現を果たすため、各コースのキャリア・ローテーションに沿った育成体系を用意しています。

充実のOFF-JT制度
(集合研修)

人材育成の一環として、自己啓発やOJT(職場内教育)を補完するものとして集合研修などを実施しています。階層別や職位別に応じてさまざまな研修を実施しています。

主な研修例

  • 総合職新入職員研修
  • 職層別研修(1~3年目総合職フォロー研修、ヒューマンアセスメント研修、キャリアプラン研修、Basic研修等)
  • 職位別研修(新任営業部長・室長研修、1~3年目営業部長・室長研修等)
  • その他目的別研修(ディメンション強化研修、OA研修等)

総合職(機関経営コース)新入職員研修体験談

平原 周介
人事部 機関経営キャリア開発室
2019年入社

なりたい自分像をかなえるための
一貫性ある育成体制

当社の研修制度は非常に幅が広く、社会人としての心得はもちろん、生命保険業界の基礎、そして自身の将来像を思い描く礎となる知識やスキルが身に付けられる、総合的な育成体制がとられています。
入社後2ヶ月間は、ビジネスマナーや生命保険販売の基礎となる商品知識研修を受講します。社会人としての自覚が芽生え、保険の仕組みや意義について理解を深めることができました。
3ヶ月目以降の10ヶ月間は、個人のお客さまを中心に営業実践を行います。前半は新規お客さま開拓、後半は既存のお客さまへアフターフォローや保障内容の見直しのご提案を行い、保険販売の難しさを感じながらも、保険実務を通じて自身の成長を実感できました。
入社2年目の前半6ヶ月間は支社・営業部に駐在し、営業職員の採用と育成を中心に、営業部経営に携わります。営業部長や営業職員とともに業務に取り組む中で、自分なりの営業部長のイメージが明確になりました。後半6ヶ月間は法人のお客さまへ営業実践として、新規の基盤開拓スキルを養います。
いずれのカリキュラムでも、営業部長経験者である教官から、自身の経験や経営手法に基づいた指導を受けることができます。また、社外や社内各部署による研修も充実しており、これから自分がどのように活躍していきたいのか、日々考えながら成長するための有意義な時間を過ごすことができています。

総合職(総合コース)新入職員研修体験談

国本 順帆
大阪支社
2019年入社

社会人としての基礎から
初契約の感動まで味わえる、
「新入職員研修」。

当社は、人材育成に非常に力を入れている会社だと思います。私も入社後、約4ヶ月間におよぶ新入職員研修を受け、社会人としての基礎から生命保険の商品知識、営業活動などを体系的に学ぶことができました。
新入職員研修では、最初の1ヶ月間、社会人としてのマナーやコンプライアンスを中心に学びます。2ヶ月目からは生命保険商品や税務などの基礎知識を身につけ、3ヶ月目からは学んだ知識を生かして、実際にお客さまへ商品のご提案を行ったり、営業部で活動支援を行ったりしました。
3ヶ月目からの販売実践研修では、お客さまと一から信頼関係を築くことの難しさを感じながらも、一人ひとりに寄り添った上司の的確なアドバイスや、チーム員の支えもあり、初めて保険のご契約をいただくことができました。この経験から、あらためて生命保険の社会的重要性や、この仕事への使命を感じることができました。また、チーム運営の難しさや重要性、お客さまとのコミュニケーションスキルなど、様々なことを学ぶことができ、現在の支社・営業部での仕事に大変役立っています。
当社には、長期的なビジョンで人材を育成する体系が整っています。また、若手でも責任ある仕事を任せてもらえたり、やりたいことに挑戦させてくれる環境に、私は魅力を感じています。今後も日々成長を感じながら、会社に貢献できるよう頑張っていきたいです。

チャレンジを
後押しする人事制度

チャレンジ公募制度

希望のポストや希望の部署への異動を自らの手でつかむ制度です。従業員自身のチャレンジ精神を尊重し、自己実現の機会提供、自律型人材の育成をポイントとしているため、直属上司を通さずに本人が直接人事部に応募する形態をとっています。書類審査や面接により選考しています。

グローバルインターンシップ

若手総合職の人材育成、日本生命との人材交流を目的として実施。日本生命の海外現地法人・事務所等へ派遣され、現地業務の体験・調査等を行います。

公認資格取得報奨制度

従業員の能力開発と資格取得に対する自己啓発意欲を助長することを目的に、国家試験や検定試験などに合格し、公認資格を取得した際に、報奨金を支給する制度です。税理士や公認会計士をはじめ、証券アナリスト、社会保険労務士、CFP、AFP、宅地建物取引主任者など、30種類ほどの資格を支給対象としています。

キャリアデザインシート

年に一度、全従業員が各所属長を通じて人事部あてに提出するもので、従業員自身の現職における適性や異動希望部署・勤務地、異動希望時期、今後のキャリアビジョン、自己啓発状況、個別事情などを申告する制度です。適正な人材配置、人事ローテーションを行う上での参考資料となります。