がんによる経済的な負担に 「がん保険」で備える

厚生労働省の「2021年人口動態統計」※1によると、2021年の1年間に約38万人の人が亡くなり、死因の1位を占めるがん（悪性新生物＜腫瘍＞）。国立がん研究センターがん情報サービスの「最新がん統計」※2によると、2019年に新たにがんと診断された数も99万9,075例に上っています。一生のうちにがんと診断される確率は男女ともに約2人に1人※3とされ、今や誰もがかかる可能性のある身近な病気といえるでしょう。

がんと診断されたとき、まず気になるのは病状の行方や治療の方法ではないでしょうか。仕事を続けられるのかどうかも気がかりですが、同時にどのくらいのお金が必要になるのかも大きな不安となります。

がんの治療にかかる主な費用は「公的医療保険などの対象となる費用」と「それ以外にかかるお金」に大別されます。

前者には診察費・検査費・入院費・治療費などが含まれます。公的医療保険の対象となる治療費などの自己負担は1～3割（年齢や所得によって異なる）で、医療費が高額になった場合でも、高額療養費の自己負担限度額までの負担となります。

がんにかかって入院して治療を受ける場合はとりわけ「それ以外にかかるお金」のことを事前に知り、準備しておく必要があります。具体的には、通院・入院時の交通費、差額ベッド代、診断書などの文書料、食費、日用品、頭髪が抜けた場合に必要になる医療用ウィッグ、家族の交通費や宿泊費、お見舞いのお返しなどです。結果的に公的医療保険だけを使った治療となる場合は、通常の病気での入院とほぼ変わらない負担となりますが、がん治療は多様化していますので、選択する治療によって多額のお金がかかるケースもあります。

また、がんは回復するまでの時間がかかる場合が多いので、休職も考慮して生活費の備えがあると安心です。

治療に専念するために強い味方となるのが、がん保険（がん特約）。経済的な負担を少しでも和らげるためにがん保険による備えを検討してはいかがでしょう。

「がん医療サポート特約」を新発売

大樹生命は2023年6月1日より、「大樹セレクト（無配当保障セレクト保険）」の医療保障として、新たに「がん医療サポート特約023」を発売します。がんによる入院を「一時金」で保障するとともに、がんの三大治療やオピオイド鎮痛薬による疼痛緩和療養も保障する特約で、がんの治療を重点的にサポートします。

一時金（がん入院サポート給付金）は、がんによる入院に伴う医療費や入院前後の通院にかかる医療費、その他の諸雑費などへの備えとして、一連とする入院の入院日数が1日・30日・60日の各日数に到達したときに最大30万円※4の一時金をお受け取りいただけます。また、がんの標準的な治療法である「手術（外科手術・内視鏡手術）」、「放射線治療」、「薬物療法（抗がん剤）」の三大治療を受けたときやオピオイド鎮痛薬による疼痛緩和療養を受けたときに、特約給付金額に応じた給付金をお受け取りいただけます。

また、「女性疾病医療サポート特約023」も発売。がんを含む女性特有の病気による入院を「一時金」で保障するとともに、「がん医療サポート特約023」と同じがんの三大治療や疼痛緩和療養の保障、形成治療や乳房再建術も保障する女性向けの医療特約です。

• ※1 厚生労働省「令和3年（2021）人口動態統計（確定数）の概況」（2022年9月16日）

  　　https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei21/index.html

• ※2 国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」（更新・確認日：2022年11月16日）

  　　https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

• ※3 がんの罹患率は、性別や年齢によって異なります。
• ※4 特約給付金額により異なります。

ファイナンシャルプランナー　田中香津奈