科学的根拠に基づくがん検診受診のすすめ

職場の実施有無を要確認 なければ市区町村で受診を

前回の当欄で、がん検診には利益と不利益があることを解説しました。 ​がん検診によって、がんで亡くなることを防ぐためには、がんによる死亡を減らす効果が確実で、かつ利益が不利益を上回る検診を受けることが必要になります。 ​国は、そうした要件を満たすと科学的に認められた検診について、その受診を推奨しています。 ​それが下の表にその概要を示した5つのがん検診です。 ​

このうち、男女共通のがん検診が胃がん・大腸がん・肺がんの3つ。 ​胃がんは50歳以上を対象に2年に1回の受診を推奨（胃部エックス線検査は当分の間、40歳以上、1年に1回の実施も可）。 ​大腸がんと肺がんは40歳以上を対象に、1年に1回の受診を推奨しています（ただし、肺がんの喀痰細胞診は原則として、50歳以上で喫煙指数600以上の重喫煙者のみが対象）。 

​女性のみが対象となるがん検診が2つあり、このうち乳がんは40歳以上を対象に2年に1回の受診を推奨。 ​また、子宮頸がん検診は20歳以上が対象で、20歳代の人は2年に1回の受診が推奨されており、30歳以上に関しては2通りの検査項目・受診間隔が提示されており、自治体がいずれか一方を選択して実施することになっています。

これらのがん検診は、市区町村が実施する住民検診、事業者や保険者が実施する職域検診、その他のがん検診に大別されます。 ​注意してほしいのは、年に1回の実施が事業者に義務づけられている「定期健康診断」、保険者に義務づけられている「特定健康診査」には、がん検診は含まれていないこと。 ​職域によっては、それらに付加する形でがん検診が行われているケースもありますが、そうでない場合は、定期健康診断、特定健康診査を受けただけでは、がん検診を受けたことにはなりません。

​定期健康診断、特定健康診査の案内がきたら、がん検診が含まれているかどうかと、その検診内容が、国が推奨する内容と合致しているかを確認してください。 ​がん検診が含まれていない場合、含まれていても検診内容が国推奨のものと異なる場合は、お住まいの市区町村の住民検診を受診してください。 ​受診方法などは市区町村のがん検診担当窓口やホームページなどで確認しましょう。

がん検診で、「がんの疑いあり（要精密検査）」と通知された場合、精密検査を受ける必要があります。 ​この時点ではまだ、必ずがんがあると確定したわけではありませんが、「症状がないから」といった理由で、精密検査を忌避すると、もしがんがあった場合、進行してしまう恐れがありますので、必ず精密検査を受けるようにしてください。

※「1日に吸うたばこの本数」×「喫煙年数」で算出される指数 ​