スプレマシーのご紹介

スプレマシー

  • この商品は新規のご契約のお取扱いはしておりません。
    商品内容と合わせて、「諸費用について」「投資リスクについて」「特別勘定ユニット価格情報」「運用レポート」をご確認ください。
  • ホームページ上では、平成21年3月時点の状態での商品の概要のみを説明しています。
    詳細は「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)」「ご契約のしおり-約款」でご確認ください。

商品のしくみと特長

スプレマシー ベーシックコース

契約初期費用は一時払い保険料の5%が契約初期費用として控除されます。積立金額=解約返戻金額です。積立金額は、運用実績により毎日変動します。運用実績により年金原資額が変動します。お客さまのライフプランに合わせて多彩な受け取り方法があります。

上記の図は契約日と特別勘定繰入日が同日の場合です。

スプレマシー ステップアップコース

最低保証額ステップアップ特約を付加したコース

運用実績によってはステップアップしない場合もあります。

契約初期費用は一時払い保険料の5%が契約初期費用として控除されます。積立金額=解約返戻金額です。積立金額は、運用実績により毎日変動します。最低保証基準金額は、運用実績に応じて毎年見直される最低保証額です。(年金原資額および死亡給付金額の最低保証額)一度引き上げられた最低保証額は、その後の運用実績の変動によって下がることはありません。注意事項。据え置き期間を通じて運用実績が思わしくなかった(各年単位の契約応答日前日末の積立金が一度も基準金額を上回らなかった)場合、最低保証基準金額(年金原資額および死亡給付金額の最低保証額)は基準金額と同額となります。注意事項は以上です。お客さまのライフプランに合わせて、多彩な受け取り方法があります。ご確認いただきたいこと。最低保証額ステップアップ特約を付加した場合は、保険契約関係費用が積立金に対して年率2.78%となります。最低保証額ステップアップ特約は、ご契約時のみ付加することができます。特約の中途付加はできません。また、特約のみの解約はできません。解約返戻金には最低保証がありませんので、お払込保険料を下回る場合があります。(元本割れの可能性があります。)

上記の図は契約日と特別勘定繰入日が同日の場合です。

将来の受取額が変動します。

特別勘定の資産運用は株式や債券の価格の下落や金利・為替の変動による投資リスクを負うことになります。
特別勘定の資産運用の成果とリスクはご契約者に帰属し、積立金額(解約返戻金額)・死亡給付金額および年金額は 運用実績により変動します。(解約返戻金額がお払い込み保険料を下回る場合があります。)

年金額は保険のご加入時点で定まるものではありません。
将来お受け取りになる年金額は年金開始日の基礎率等(予定利率、予定死亡率等)に基づいて算出されます。

損失が生ずるおそれがあることについての詳細は、こちらをご覧ください。投資リスクについて

多彩な年金受取方法

お客さまのライフプランに合わせた受取方法をお選びいただけます。

ただし、年金額等について大樹生命所定の範囲内である必要があります。

受取方法は、保証金額付終身年金、保証期間付終身年金、保証期間付夫婦終身年金、確定年金があります。以上の受取方法にあわせて、ご希望の方には、分割受け取り、一括受取、一部一括受取+一部年金受け取りもございます。年金の分割受け取りが可能です。

年金原資の100%最低保証

年金開始時には、運用実績にかかわらず年金原資額として一時払保険料相当額(基準金額)の100%が保証されます。(解約返戻金には最低保証はありません)

一時払い保険料1000万円でご契約の場合のシュミレーション図。

特別勘定の運用方針

主たる投資対象となる投資信託

SMAMバランスファンドVA安定成長型

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運用方針

日本を含む世界の株式や公社債等に投資します。基本配分比率は国内株式20%、外国株式10%、国内債券65%、外国債券5%とします。

運用会社

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

  • 運用期間中(年金開始日前)におけるこの商品にかかる資産は、他の保険種類にかかる資産とは独立した特別勘定を設定し、管理・運用を行います。
  • 特別勘定での運用は、主に投資信託で行います。特別勘定において運用対象としている投資信託の組入れ比率は原則高位を維持しますが、解約や死亡時の支払などに備え一定の現預金を保有します。
  • 特別勘定資産の評価は毎日行い、その成果を積立金の増減に反映させます。特別勘定においては、国内外の有価証券については時価評価(当日の価格が把握困難な資産等については、前日の価格を用いて時価評価を行います)し、有価証券以外の資産については原価法で評価を行います。なお、為替予約、先物・オプション取引等のデリバティブ取引については、評価差額を損益に計上します。
  • 特別勘定の運用方針は今後変更となる場合があります。またベンチマークとしている指標が廃止された場合は他の指標等へ変更することがあります。