2025年には65歳以上の約5人に1人が認知症になると予想されています。認知症は誰もがなり得るものであり、家族や身近な人が認知症になることなども含めて、多くの人にとって身近なものになっています。
認知症の予防に取り組んだり、認知症になった場合に備えるためには、正しい知識と十分な情報が必要になります。大樹生命は、認知症に関する最新の情報をお届けいたします。

認知症の人が尊厳と希望を持って暮らせるよう、認知症施策に対する国・地方等の責務を明らかにした、「認知症基本法」（共生社会の実現を推進するための認知症基本法）が2023年6月に成立しました。これにより、各種認知症施策の全国的な推進が期待されるとともに、あらためて、認知症について考える機会が増えるものと考えられます。
このような状況を踏まえて、今回は、一般的には認知症がどのように捉えられているのか、内閣府の 『認知症に関する世論調査』 の結果をみて参考にしてみましょう。

「認知症に対する不安」について

まず、「もし、あなた自身が認知症になったとしたら」、「もし、あなたのご家族が認知症になったとしたら」という、ご本人自身とご家族、それぞれの身になって「どのようなことを不安に感じますか」と尋ねた結果は以下のとおりでした。

（末尾の出典資料に基づき当社にて作成）

もし、あなたご自身が認知症になったとしたら、どのようなことに不安を感じると思いますか。

（複数回答）※上位抜粋

もし、あなたのご家族が認知症になったとしたら、どのようなことに不安を感じると思いますか。

（複数回答）※上位抜粋

いずれも、最上位の回答は同じ意味を示す内容、つまり 『認知症になった人のご家族の負担』 が最も不安ということでした。
いま、その不安に対して、私たちは何ができるのでしょうか？
認知症の予防に努めることはもちろんですが、ご家族のためにも、何が準備できるか考える機会を持ちたいものです。

「認知症になった場合の暮らし」について

「もし、あなたが認知症になったとしたら、どのように暮らしたいと思いますか」 と尋ねた結果は、以下のようになっています。

（末尾出典資料に基づき当社にて作成　※回答選択肢内の赤字は当社にて着色）

特に上位に挙げられた３つの回答（合計割合=約78％）を見ると、多くの方は 『医療・介護などのサポート』 や 『介護施設で必要なサポート』 を利用するような暮らしを望んでいる、ということがわかります。
その理由を、認知症に対する不安の調査結果を踏まえて考えると、「家族や周りの人の手を焼かせたくない、迷惑をかけたくない」という強い想いがあらわているものと推測できます。

認知症になったときには、本人だけで解決できないことが多々生じる可能性があります。
そのような場合に「医療」や「介護」などのサポートを適切に受けられるよう、元気なうちから、『認知症になったらどのような生活をするか？』、そして『そのために何をどのように備えるか？』 を考えていくことが大切だといえるのではないでしょうか。

（出典）
内閣府「認知症に関する世論調査」（令和元年度）

• ※医師の診断や治療法については、各々の疾患・症状やその時の最新の治療法によって異なります。当記事がすべてのケースにおいて当てはまるわけではありません。
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